こんにちは、くらげパパ(くらげパパ_Twitter)です😊
今回は「【支出の最適化】医療保険はいらない!貯金がいくらあればいいのか」について解説します。
この記事は11分で読めます。
医療保険っていらないの?
会社のみんな保険に加入しているし
僕だけ未加入って不安だ…
この記事はこんな人におすすめです。
- 生活防衛資金があれば医療保険は不要
- 万が一には生活防衛費(約200万円)で備える
- 必要な保険は生命保険
- 医療保険がなぜ不要なのか分かりやすく解説します
- 医療保険を見直すことができ、資産形成のスピードが上がります
日本のサラリーマンは保険に加入しすぎです。
「保険はとりあえず入っていた方が安心でしょ」と深く考えずに保険に加入して資産形成できていないケースが非常に多いです。
私は、15年かけて資産0円から資産5000万円を達成することができました。
しかし、その間に何度も失敗を繰り返し、たくさんのことを学んできました。
今では、ファイナンシャルプランナーの資格も取得しています。
そこでこの記事では世の中のサラリーマンになぜ医療保険が不要なのか伝えたい!
保険を最適化して資産を貯めていく方法を解説します。
この記事を読めば、保険を最適化でき資産形成に大きく役立ちます。
では、行ってみよう!
保険の種類を理解しよう
生命保険、損害保険、明確な区分ができない保険(第三分野の保険)の3種類
まずは、保険の種類を理解しましょう。
保険の種類は大きく分けて3種類です。
医療保険は「明確な区分ができない保険」に該当します。
生命保険
人の「生死」に関して定額の保険金が支払われるものが「生命保険」です。
損害保険
偶然の事故によって生じた損害額に応じて保険金が支払われるのが「損害保険」です。
損害保険には、自宅が燃えて損害を負ったときの補償である「火災保険」や、交通事故を起こしたときの損害を補償する「自動車保険」などがあります
第三分野の保険(明確な区分ができない保険)
損害保険なのか生命保険なのかどちらともいえない人のケガ(傷害)や病気に関して保険が支払われる傷害保険や医療保険など、損害保険会社でも生命保険会社でも取り扱うことが可能なものを「第三分野の保険」といいます。
さらに「掛捨て型」、「積立型」の2種類に分かれる
保険はさらに「掛け捨て型」と「貯蓄型」の2種類に分かれます。
掛捨て型
保険料が保障の準備のためだけでよいので、積立型に比べて割安になります。
従って、定期保険や収入保障保険などのように、安い保険料で大きな保障を得ることができます
保険期間内に万が一の病気や死亡が起こらなかったら、自分が支払った保険料は、自分には何も返ってきません。
積立型
積立型保険はなんといっても、万が一の保障という保険機能を得ながらお金を貯めることができます
途中で解約した場合には返戻率が悪くなり、元本割れします。
ここでは深く説明しませんが、保険で積立型は不要です。
保険の目的を見失ってはダメ。なぜ保険が必要かを考える
医療保険は必要なのか?
保険の目的は「いざとなったときに家族が困窮しないため!」ですよね。
「いざとなったとき」というのは、確率は低いけど経済的損失が大きいときです。
「経済的損失が大きいとき」というのは、家族の生活が困窮し生きていけなくなることです。
ココに保険をかける必要があります。
保険の目的を絶対見失ってはいけません。
保険はマイホームに次ぐ人生の大きな出費と言われています。
医療保険というのは遭遇しても「社会保険」と「生活防衛費」でまかなうことができます。
皆さんサラリーマンはすでに最強の「社会保険」に入っていることを忘れてはいけません。
「社会保険」と「生活防衛費(最低限の貯金)」があれば十分乗り越えることができます。
知識さえを付ければ、医療保険は不要ということが分かります。
保険の内容もよくわからないまま加入している人は要注意です。
保険会社は重要なことを教えてくれません。皆さんの不安を煽るプロです。
生命保険は必要なのか?
資産が十分でない方は生命保険は必要です。
サラリーマン家庭で子供がいる場合、夫が死亡すると生活が困窮する可能性があります。
必要な額の生命保険に掛捨てで加入しましょう。
入院の「確率」と「入院日数」と「治療費」について理解しよう
ここから医療保険が不要な理由を説明していきます。
その前に、皆さんサラリーマンがすでに加入している「社会保険」を理解する必要があります。
まだ、こちらの記事を読んでいない方はこちらの記事を先に読む事をおすすめします。
医療保険を検討する前に下記3つは理解しておきましょう
- ①1年間の入院の確率は10%以下
- ②1年間の入院の平均日数は15.7日
- ③入院したときの治療費上限は高額療養費制度で月約10万円
①1年間の入院の確率は10%以下
さて、皆さんが入院する確率はどのくらいでしょうか。
全年齢での入院の受診総数が2799万件なので、1人あたりの受診率は0.22(件/人)です。
出典:ファイナンシャルフィールド
平均では1年間で5人に1人が入院する確率です。
年齢階級別に若年層から見てみると、0~4歳は0.20でやや高いものの、5歳から24歳まではわずか0.05程度しかなく、49歳までは0.10を下回っています。65~69歳で全年齢の平均を上回り、100歳以上は1.71まで上昇します。
日本全体でみると、平均では1年間で0.22件/人。1年間の入院確率は22%です。
しかし、この数字は高齢者も含んでいます。
49歳までの入院確率は0.1件/人を下回っています。
つまり、24歳から49歳までは1年間の入院確率は10%以下です。
この数字を高いとみるか低いといるかは人それぞれと思います。
しかし、入院確率は年齢とともに上昇することは知っておきましょう。
②入院の平均日数は15.7日
入院するともちろん働けません。
入院期間がどのくらいか知っておく必要があります。
入院期間の平均を見てみましょう。
生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」によると、令和元年から過去5年のあいだに入院した方の直近の入院日数平均は、15.7日です。
出典:スマ保険
実は入院期間は皆さんが思っているほど長くはありありません。
入院平均日数は15.7日です。
③入院したときの治療費上限は高額療養費制度で月約10万円
治療費は「高額療養費制度」があります。
医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が1か月で上限額を超えた場合、その超えた額を支給する制度です。
詳細な解説はここではしませんが、一般的な収入家庭であれば月に約10万円が支払い上限となります。
つまり、医療費が月に100万円(3割負担で30万円)かかっても、実質10万円程度しか出費しません。
治療費が払えなくなったらどうするの?
治療費が払えなくなったらどうするの?
基本的に治療費は生活防衛資金で支払います。
生活防衛資金とは、万が一に備えてためておく資金のことです。
病気やケガで入院したり、会社が倒産したりと、人生の中では予測できないことが起こる可能性があります。
そのような収入のない期間に、生活費として使えるお金を蓄えておこうというのが、生活防衛資金の考え方です。
一般的に生活防衛資金は、生活費の3ヶ月〜半年分(場合によっては1年分)が目安と言われています
子供がいる夫婦の場合は200万円は貯めておきましょう。
- ①1年間の入院の確率は10%以下
- ②1年間の入院の平均日数は15.7日
- ③入院したときの治療費上限は高額療養費制度で月約10万円
先ほどの勉強で生活防衛資金があれば治療費は十分に支払えることが分かります。
入院したら収入がなくなって困るのでは?(仕事中や通勤中の事故)
仕事中や通勤中に事故して入院したら収入がなくなって困るのでは?
基本的に治療費は生活防衛資金で十分足ります。
仕事中や通勤中での事故であれば、さらに「休業補償給付」が支給されます。
休業補償給付
業務上や通勤途上における労働者の病気、ケガ、障害、となった場合は休業補償給付の対象です。
「休業補償給付」とは労災で働けない期間の生活の安定を図るためのもので、業務が原因で負傷や病気になり賃金を受け取れない期間に給付が行われます。
給料の60%が1年6か月支給されます。
若い方は、仕事中や通勤中での事故で入院するケースが多いのではないでしょうか。
仕事中や通勤中での事故であれば、「休業補償給付」があります。
収入がなくなって困ることはありません。
入院したら収入がなくなって困るのでは?(業務外の病気やけが)
もしも長期の入院になったらお金が足りないのでは?
業務外の病気やけがの場合は「傷病手当金」が支給されます。
傷病手当金とは?
傷病手当金は、病気休業中に被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた制度です。
業務外の病気やけがのために会社を休み、事業主から十分な報酬が受けられない場合に支給されます。
業務を直接の原因とする病気やケガは労災保険の対象です。
給料の2/3が最長1年6か月間支給されます
もしも夫が重度の障害になったら生活できないのでは?
もしも夫が重度の障害になったら生活できないのでは?
この心配も必要ありません。
社会保険の中に「障害年金」という制度があります。
生活レベルは落ちてしまうかもしれませんが、家族が路頭に迷うことはないでしょう。
重度な障害とは視力の著しい低下、聴力の著しい低下、足の切断、手の切断など、障害年金の給付対象となる障害です。
詳細が知りたい方は「日本年金機構」で確認できます。
障害基礎年金・障害厚生年金
「障害基礎年金・障害厚生年金」とは、病気やけがによって生活や仕事などが制限されるようになった場合に、現役世代の方も含めて受け取ることができる年金です。
皆さんサラリーマンは障害基礎年金・障害厚生年の両方を受け取ることができます。
受給額は少々計算が難しいですが、子供がいる家庭で年間約200万円程度支給されます。
まとめ
今回は「【支出の最適化】医療保険はいらない!貯金がいくらあればいいのか」について解説しました。
- 生活防衛資金があれば医療保険は不要
- 万が一には生活防衛費(約200万円)で備える
- 必要な保険は生命保険
入院には保険で備えいるではなくて、貯金で備えるが正解です!
皆さんサラリーマンはすでに最強の保険「社会保険」に加入しています
保険料は自分が払ったお金が原資です。
しかも、払い込んだ保険料から保険会社の人件費をはじめとするさまざまな経費が掛かっています。
お金を増やすなら投資です。わざわざ保険を使って増やすことはありません。
長年にわたって数十万円~数百万円と支払って、支払われる保険料が数万円~数十万円ということであれば、
そのお金を貯金しておき、必要な時に貯金から支払えばいいいだけの話です。
支払う保険料と実際に病気になったときの費用を知っておくことが大切です
これを機会に医療保険を見直してみてはいかがでしょうか。
皆さんのより良い資産形成を応援しています。
~皆様の暮らしが少しでも良くなりますように~
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